以下の理由があります。
①リース取引の対象とする物件が広汎にわたり、その選択は機種、メーカーとも物件の使用者である企業の決定に任せられること。
②リース期間（貸借期間）は３年から５年と比較的長く、その間に物件の購入原価と金利、手数料などをリース料として支払い、中途解約は認められないこと。
③物件の保守サービスの責任は所有者であるリース会社ではなく、使用者である企業にあること。